せいちゃんのブログ

雑記ブログとして日々の出来事、風潮、自己体験をもとに防犯や詐欺対策、リフォーム、年金問題、株投資などについての有益情報と考えたことをご紹介していきたい。

介護保険①|今更聞けない介護保険制度のしくみと保険料等基礎知識(リニュアル)

介護保険制度は、介護が必要になった高齢者を社会全体で支えるためのしくみです。 

 

介護が必要となった高齢者にとって介護保険制度は大変重要なしくみです。 高齢化の中で、あなたを取り巻く親や兄弟においても、いつ何時、介護が必要になる事態が生じるかもしれません。 

 

そんなとき時、介護保険制度の仕組みやサービス、費用等を知っていれば大変役立ちます。 

何よりも、介護保険の仕組みの基本は理解しておきたいものですね!

 

 

Ⅰ.介護保険制度の目的、しくみ

1.目的は、社会全体で介護を必要とする高齢者を支える

介護保険制度は、「介護が必要となった高齢者を社会全体で支える」ことを目的として2000年にできました。 

 

高齢で介護が必要となった時に適切な介護サービスが受けられることを目的とした制度です。(以前は市町村が指定したものしか受けられなかった) 

 

介護保険制度は、高齢で介護が必要となっても住み慣れた地域で安心して暮らせる社会を実現するため、住居地の市区町村が保険者(運営主体)となり、40歳以上の地域住民が被保険者となって地域連携の介護サービスを充実させるしくみになっています。

2.財源は、40歳以上被保険者の保険料と国・地方拠出との折半

介護保険制度は、40歳以上の被保険者が収める保険料と国・地方の折半負担による財源で、65歳以上(65歳未満は特定疾病などに限定)の被保険者が、原則1割負担で介護サービスが受けられるしくみになっています。

 

財源は、40歳以上の被保険者が払う保険料とそれに見合う国・地方の拠出で賄う

40歳以上の保険料:国・地方の拠出金=1:1

3.介護保険事業の運営構成

介護保険は、国が制度の運営方針や制度改訂を行い、その指針に従って都道府県は市町村を指導援助します。

 

実際の運営は、市町村が保険者として、被保険者の要介護・要支援認定等の管理や把握、保険給付を行ったり、サービス事業者の審査や事業計画を立てたり、財政運営をしたり、住民の窓口を担っています。 

 

介護保険の事業運営の構成は以下のようになっています。

 

保険事業の運営 区分(役割) 当事者
運営主体 保険者 市区町村が担当
加入者 第1号被保険者 65歳以上の市区町村住民
第2号被保険者 40歳以上65歳未満の市区町村住民

4.介護保険サービスの種類

介護サービスは、大きく「居宅サービス」、「施設サービス」、「地域密着サービス」の3つに分類されます。 

 

「居宅サービス」は、現在の居宅に住んだまま受けられる介護サービスです。 

 

「施設サービス」は、「特別養護老人ホーム」「介護老人保健施設」「介護療養型医療施設」「介護医療院」に入所して受けられるサービスです。 

 

「地域密着型サービス」は、身近な地域で生活し続けられるように事業所のある地域の住民が受けられるサービスです。

1)「居宅サービス」

類型 サービス名 サービス内容
訪問型サービス 訪問介護 ホームヘルパー(介護職員初任者研修終了)」が自宅を訪問し、「身体介護」(排せつ、食事、入浴など)や「生活援助」(調理、洗濯、買い物、掃除など)などの「日常生活の支援」を行う。
通院の移送等も可能。なお、「医療行為」と「日常生活の範躊を超える介助」はできない。
訪問看護 「看護師」が自宅を訪問し、医師の指示に基づいた療養上の世話や診療の補助を行う
訪問入浴介護 「介護スタッフと看護師」が浴槽等を持ち込み、自宅で入浴介助を行う
訪問リハビリテーション 理学療法士作業療法士言語聴覚士などのリハビリ専門家」が自宅を訪問し、日常生活の自立や心身の機能回復や維持のリハビリを行う
居宅療養管理指導 「医師や薬剤師、管理栄養士、看護師など」が、本人や家族に必要な指導などを行う
通所型サービス デイサービス 「施設に通い」、食事や入浴などの日常生活の支援を受けたり、機能の維持・向上のための訓練を受けたりする
デイケア 「病院や診療所、老人保健施設などの施設に通い」、機能を維持・向上をするための訓練や日常生活の支援などを受ける
短期滞在型サービス 短期入所生活介護 「一時的に」特別養護老人ホームなどに入居し日常生活の支援や機能訓練などを受ける。家族の負担軽減に有効
短期入所療養介護 病院や介護老人保健施設などに「一時的に」入居し、医療や看護ケア、機能訓練などを受ける。家族の負担軽減に有効。
特定施設入居者生活介護 「介護付き有料老人ホームやケアハウス、サービス付き高齢者向け住宅などの入居者」が、施設が行う介護や日常生活上の世話などを「介護保険で」受けることができる
福祉用具 レンタル事業 介護ベッド、車イスなどのレンタル(1割負担で)
購入費 助成 入浴、排せつ関係具の購入費助成(年間10万円が上限)
住宅改修 補助金 支給 手すり、バリアフリー、トイレ等改修(20万円迄)

2)「施設サービス」

特徴 サービス名 入居基準とサービス内容
終身入居 特別養護老人ホーム(特養) 「常に介護を必要とする方対象」の施設で、食事や入浴などの日常生活の支援や機能訓練、療養上の世話などを受けることができる。
原則として、「要介護度3以上」が入居要件。
但し、要介護度1~2の方は、やむを得ない理由などで入居できる可能性もある。
期間限定入居 介護老人保健施設老健 「在宅復帰を目指している方を対象」とした施設で、医療や介護、リハビリなどが受けられる施設設です。
3か月が限度。但し、期間を開ければ再入居は可能!(従って、3か月施設サービス利用、3か月自宅でデイサービス等利用、再度施設サービス3か月利用等で繋げていければ家族の負担軽減に繋がる)
「要支援1~2の方」は利用することができません
療養期間⇒廃止し「介護医療院」へ転換 介護療養型医療施設 ⇒介護医療院 長期に亘って療養が必要な方」を受け入れる施設です。(普通、入院先病院での療養が長引けば病院で紹介されます?)
必要な医療や介護、リハビリテーションなどを受けることができます。
 「要支援1~2の方」は利用することができません なお、「介護療養型医療施設」制度は廃止され「介護医療院へ順次移行中。
指定有料老人ホーム 特定の指定を受けた有料老人ホーム 介護保険適用の施設サービスに該当しません。
但し、自治体から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けている有料老人ホームは、「介護付き」と呼ばれ介護サービスに介護保険が適用され、提供される介護サービスのぽとんどを「定額制(包括報酬)」で受けられる。

3)「地域密着サービス」

類型 サービス名 サービス内容
居宅サービス 小規模多機能型居宅介護 施設へのデイサービス(「通い」)中心に、スタッフの自宅への「訪問」や短期間の「宿泊」も組み合わせた支援を行うサービスです。
「通い」はおおむね15名以下の小人数定員となっており、家庭的な環境で過ごすことができます。
・利用料は介護度による定額制で利用できる事業所は一か所に限定。ケアマネージャーも事業所に在籍するケアマネージャーに変更。
「要支援1・2」でも、介護予防として利用可能
居宅サービス 看護小規模多機能型居宅介護 小規模多機能型居宅介護に「訪問看護」が加わった介護と看護が一体となったサービスです。
看護師が配置されるため、医療ケアが必要な人に向いています
訪問型サービス 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 ・日中夜間を通して24時間365日体制で利用者の状態に合わせて、定期的に訪問したり、必要に応じて介護や看護のサービスを提供します。
訪問型サービス 夜間対応型訪問介護 夜間の定期巡回による訪問介護と利用者の要請による随時訪問介護端末を設置し通報に対応するサービスも提供。
通所型サービス 地域密着型通所介護 利用定員18名以下の小規模な通所介護(デイサービス)で、通常のデイサービスと同様の食事、入浴、レクや機能訓練などをサービスを行います。
通所型サービス 認知症対応型通所介護 認知症高齢者を対象とした通所サービスで、定員12名以下の少人数で家庭的な雰囲気の中で、食事、入浴、レクや機能訓練などをサービスを行います。
「要支援1・2」でも介護予防として利用可能
施設サービス 認知症対応型共同生活介護グループホーム 認知症高齢者が5~9人の少人数で利用者が家事を分担するなど共同生活をしながら日常生活の支援や機能訓練のサービスを受ける。
 ・「要支援1」は利用できないが、「要支援2」は、介護予防として利用可能
施設サービス 地域密着型特定施設入居者生活介護 入居定員が30人未満の軽費老人ホームや有料老人ホームのうち、指定を受けた施設で、日常生活の支援や機能訓練などを受けることができます。
施設 地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護 ・定員が30人未満の「介護老人福祉施設特別養護老人ホーム)」です。
・「特老」と同様に、常に介護が必要な方を受け入れ、日常生活の支援や機能訓練などを行います。

Ⅱ.介護保険

1.40歳以上の全国民が被保険者となって負担する

介護保険は、加入者(被保険者)の保険料を重要な財源とし、40歳以上の全国民が被保険者となり負担します。

1)被保険者区分

被保険者のうち、介護を必要とする可能性の高い「65歳以上」を「第1号被保険者」、それを支える現役世代の「40歳以上65歳未満者」を「第2号被保険者」として区分されます。

 

65歳以上の全国民 第1号被保険者
40歳以上~65歳未満の全国民 第2号被保険者

2)介護保険の保険料徴収窓口

被保険者は、65歳以上の高齢者を「第1号被保険者」、40歳から64歳までの現役世代を「第2号被保険者」として区分されますが、それぞれには、「会社員で会社健保に加入している方」と「自営業などで国民健保に加入している方」とがあります。

〈加入健保〉
  会社勤務 自営業や無職
第1号被保険者(65歳以上) 会社健保に加入 国民健保に加入
第2号被保険者(40歳~64歳) 会社健保に加入 国民健保に加入
介護保険の徴収窓口〉

介護保険料は、最終的には市区町村の介護保険へ納入されますが、被保険者からの徴収は、会社員の場合は、健康保険組合等が、自営業等国民健康保険加入者の場合は、国民健康保険がそれぞれの医療保険の徴収に合わせて介護保険料を「代行徴収」します。 

 

但し、65歳以上の第1号被保険者については、会社員であろうと自営業であろうと全て年金からの代行徴収となります。

 

年齢区分 被保険者区分 所属 徴収(天引き)窓口
40歳~64歳 第2号被保険者 会社員 健康保険料と併せて健保組合等が代行徴収
自営業等 国民健康保険料と併せて国民健康保険が代行徴取
65歳以上 第1号被保険者 会社員 年金から代行徴収(健保組合等から分離)
自営業等 年金から代行徴収(国民健康保険から分離)

※代行徴収とは、市区町村に代わって徴収するという意味です。

3)それぞれの徴収窓口での徴収方法

第2号被保険者:40歳以上65歳未満
加入健保 徴収方法
会社健保加入者 介護保険料は、給与や賞与などを基にした標準報酬月額に介護保険料率を乗じた金額が天引きされます。
国民健保加入者 介護保険料は、国民健康保険料と併せて徴収されます。前年の所得に応じた所得割と世帯数に応じた均等割や平等割、資産割などで決められた金額が徴収されます。
<第1号被保険者:65歳以上>
加入健保 徴収方法
会社健保加入者 全て年金からの徴収となり、保険料は、前年度の所得による所得割と世帯数に応じた均等割や平等割、資産割などで決められた金額が徴収されます。
国民健保加入者

4)それぞれの窓口での介護保険料の算定及び負担方法(概略)

第2号被保険者:40歳以上65歳未満
加入健保 保険料算定方法
会社健保加入者 介護保険料は、給与や賞与などを基にした標準報酬月額に介護保険料率(令和2年改定1.79%)を乗じて算定。
・保険料負担は労使で折半被扶養者(配偶者等)は負担なし
国民健保加入者 介護保険料は、前年の所得に応じた所得割と世帯数に応じた均等割や平等割、資産割などで算定。(料率等は各自治体で異なる)
・保険料は全額本人負担
被扶養者(配偶者)は世帯主の保険料に含まれる(被扶養者が65歳以上の場合は、自分で納付する形になる。)
<第1号被保険者:65歳以上>
加入健保 徴収方法
会社健保加入者 介護保険料は、会社の健康保険料天引きとは切り離され、自分で納付する(年金から天引きされる)
・保険料は前年度所得により決定される
国民健保加入者

2.介護保険料の算定方法(詳細)

保険料の決定方法を対象区分ごとに見ていきます。

1)第2号被保険者(40歳以上65歳未満)

〈会社員(組合健保被保険者)〉

基本的には、標準報酬月額表に基づき算出されます。 

 

下表は協会けんぽの東京都の月額表です。(地区によって差はあります)

 

 組合健保も同様なテーブルで算定されます。(但し、組合によって差はあります) 

 

下表では、第2号被保険者の介護保険料は、健康保険料に含まれています。 

 

介護保険料相当額は、下表の11.66%(第2号被保険者適用率)から9.87%(第2号被保険者以外適用率)を差し引いた1.79%が相当します。

 

〈自営業等:国民健康保険被保険者〉

国民健康保険は、「医療分」と「後期高齢者医療支援分」と「介護保険分」で構成されます。 

 

介護保険分」は、40歳以上(第2号被保険者)のみが対象になり、下表の算式で「介護保険相当分」が決定されます。 

 

※被扶養者(配偶者)の介護保険料は、均等割額で含まれることになります。 (例示:平塚市の場合)

 

   

 

ー試算例ー 

 

前年度の所得が500万円で被扶養家族が妻1人であれば、次の計算により介護保険料は年間、約年間14万円となります。

 

所得割額:500万円-33万円×2.37%=11.07万円
均等割額:1.224万円×2人=2.448万円
平等割額:1世帯 0.611万円
合計:14.129万円

2)第1号被保険者(65歳以上)

65歳以上の第1号被保険者の介護保険料は、会社員であろうと国民健康保険であろうと、全て年金から天引きされる徴収方法となります。

○保険料は「所得段階別介護保険料テーブル表」に当てはめ決定される!

65歳以上の保険料は、「前年の本人の合計所得」及び「世帯の所得」の状況により、ランク付けられた「所得段階別介護保険料テーブル表」に当てはめられて該当するランクの保険料額が決定されます。

 

  「所得段階別介護保険料テーブル表」は、次の手順(①~➂)で各自治体で独自に設定されています。

①65歳以上の第1号被保険者全員で介護費用総額の22%を負担する(ルール)
介護保険の財源は、公費(国、都道府県、市区町村)5割、保険料5割とされており、保険料5割の内、第1号被保険者は22%、第2号被保険者は28%とされています。
つまり、65歳以上の第1号被保険者全員で「介護費総額の22%分」を負担するルールになっています。

 

②次に、65歳以上の第1号被保険者一人当たり負担すべき金額が「基準額」として決定される!

介護費総額の22%を65歳以上被保険者数で一人当たりに換算した額が、「基準額」となります。

(3年に一度改定)

基準額=(介護費総額×65歳以上の負担割合22%÷65歳以上人数)
➂この「基準額」を負担能力に応じた負担とするため、所得の状況による累進割り増しを用いて「所得段階別保険料額表」を作成(3年に一度改定)

一人当たりの基準額を「所得の負担能力」に応じて調整(負担能力のある世帯には割り増しを、そうでない世帯には軽減を)して設定されたのが「所得段階別保険料年額表」(呼称は仮称です)です。 

 

※この「所得段階別保険料年額表」の所得段階は、地域によって区々です。

しかし、大体は、次のような本人及び同世帯の所得状況によって段階づけられています。

 

本人及び世帯全員が非課税の場合・・・合計所得で3段階 本人が非課税で世帯に課税対象者がいる場合・・・合計所得で2段階 本人の所得が一定以上ある場合・・・本人所得で12段階

 

実際の所得段階表は次のようになっています。 [横浜市の実例]

 

   

 

注釈:保険料算定(テーブル当てはめ)に用いられる合計所得は、前年度の合計所得金額が用いられます。 

年金や給与、不動産、配当、譲渡などの各所得金額の合計で、医療費控除や扶養控除などの所得控除を引く前の金額となります。

 

(注)介護保険料の負担能力の捉え方は「収入重視主義」と思えます。

なぜならば、国民健康保険や他の算定に用いられる所得の捉え方は、実質所得(収入を得る為の経費などは除く)を重視したものですが、介護保険の場合、「収入額重視主義」ともいえるほど、収入から扶養控除や社会保険料控除さらに基礎控除すら認めないばかりか損失の繰越控除すら認めない捉え方となっています。 従って、確定申告で分離課税で損失の繰越や相殺をしても、介護保険算定のための所得は損失分を除く前の数字が用いられます。

参考:「確定申告で損しない為の留意点|住民税や社会保険料へのはね返り防止OK?」
介護保険料算定は、国民健康保険料算定の場合と違って、過去の損失の繰越控除との損益通算は考慮されないため、今年度に発生した損益のみの所得認識となります。
従って、過去の繰越損で損益通算されない形で介護保険料算定が行われることに注意が必要です。」

 

従って、前年度の総所得合計でランク表にあてはめて介護保険料が決定されることになります。

3.保険料額は「介護保険料額決定通知書」で確定

毎年7月上旬に、市区町村から前年の住民税所得にもづいて決定された「介護保険料額決定通知書」が送られてきます。 

 

この通知により、年金等からの天引き額を確認することになります。 

 

なお、介護保険料の支払い方法については、年金年額が18万円以上の場合は年金より天引き(特別徴収という)となり、18万円以下の場合は納付書(普通徴収)により個別に収めることになります。

Ⅲ.最後に

介護保険制度は、介護が必要となった高齢者を支える大変重要な仕組みです。 

 

高齢で介護が必要となった場合に、日常生活を継続していくためには、介護保険サービスをうまく活用していくことが重要となります。 

 

かなりの方は、利用できる良いサービスがありながら、知らずに無理を重ねている側面があり、家族にとってもつらい限りとなります。 

 

そうならないためには、介護保険制度の仕組みや利用方法等をを知ってことが重要です。 

 

また、介護サービスは、与えられるままに受け入れるのではなく、実際に目と耳で確認した上で決めていくべきです。 

 

特に、施設入居などは、直接施設に赴いて、スタッフと面会し、施設の状況やスタッフの対応、施設の立地、自宅からの距離等を勘案して決定すべきで、よもやネット検索の空き情報で決めてしまうようなやり方は、大事な人を毎日、不快にさせることになります。 

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

ーーーーーーーーーーーー 完 ーーーーーーーーーーーーーーー

快適な生活のサポート情報!

 

日々の活動を楽にして快適な毎日に!

迷惑ソフト「DRIVERUPDATE」の完全削除はこれで完璧!

しつこく居座る迷惑ソフト「slimware DRIVERUPDATE」は、削除アプリ「AdwCleaner」で完全排除ができます! 

この迷惑ソフトには、細工がいろいろ仕組まれていて、コントロールパネルでのアンインストールや「常駐プログラムシステム」に潜む隠れソフトの停止対応だけでは、根絶できないように工作されています。 

このため、削除アプリ「AdwCleaner」で試みたところ完全に隠れ因子も取り除かれ完全削除ができました。 

この削除アプリを使った迷惑ソフト「slimware DRIVERUPDATE」の完全削除方法をご紹介します。

Ⅰ.「DRIVERUPDATE」に悩まされていませんか?

パソコンの起動時や作業中に、次のような「slimware DRIVERUPDATE」アプリがしつこく現れ、迷惑を受けている方は多いのではないでしょうか? 

私もフリーソフトのインストールがきっかけでパソコンに侵入されたようで、削除するのに苦労しました。

 

1.「DRIVERUPDATE」は、迷惑ソフトです!

この迷惑ソフトは、アドウェア(広告を目的とした無料のソフト)を装いパソコンに入り込んでアクセスさせようとする迷惑ソフト(マルウェア)です。 

パソコンを立ち上げたり作業している時に頻繁に画面が現れ、「パソコンのドライバーをスキャンしますか?」「古いドライバーが検出されました、新しいものにアップロードしませんか?」といった催促がしつこく繰り返えしアクセスを促します。 

これをクリックすると、メールアドレスやカード情報などの個人情報の入力を迫られます。 

決してアクセスなどは厳禁で、早めに駆除しておきたい迷惑ソフトです。

2.この迷惑ソフトは何故パソコンに入り込んだか?

感染経路は、無料ソフトウェアをインストールしたり、他のソフトに同梱されていたり、怪しいサイトを閲覧した時などです。 

この迷惑ソフトは「slimware社」製ですが、Windowsに似せたロゴやマイクロソフトの関係会社を装って、「あなたのパソコンはウイルスに感染している」「セキュリティーや安全向上の為に」といってダウンロードを促します。

 ※slimware社は米国に実在する会社ですが、マイクロソフトとは無関係です。

2.アンインストールや常駐プログラムでの停止では完全削除はできません!

この迷惑ソフトは、コントロールパネルでのアンインストールではパソコンから完全削除ができません。 

また、パソコンの「常駐プログラムシステム」に残存する「DriveUpdate」や「slimware」の名がつくワード全てを「無効化」にし、出現を抑えましたが、完全には排除できませんでした。

(詳細は「迷惑ソフト「DRIVERUPDATE」の完全削除は二方法が必要!」をご覧下さい。)

Ⅱ.DriverUpdateは、削除ソフト「AdwCleaner 」で完全に削除できます!

1.「AdwCleane」ソフトとは

「AdwCleane」は、Malwarebytes社(米国セキュリティソフトメーカー)が提供するセキュリティーソフトです。 

このソフトは、知らないうちにパソコンに組み込まれてしまったアドウェアスパイウェア、不要なレジストリなどを検出してワンクリックで削除できるソフトです。 

無料ソフトであり、操作方法も簡単なので、全世界で2億以上ダウンロードされています。

2.「AdwCleaner」によるDRIVERUPDATEの削除手順

次の順序で「AdwCleaner」をパソコンにダウンロードし、インストールした後、スキャンを実行し、パソコン内に潜む迷惑ソフトを検出して、当該ソフトを削除します。

1)「AdwCleaner」をダウンロードする

ダウンロードはこちら「AdwCleaner」 

又は、「https://www.vector.co.jp/soft/winnt/util/se506143.html」へ。 

アクセスすると、vectorによるダウンロードボタン「ダウンロードはこちら」があるので、これをクリックする。

 

2)作業画面をインストールする

エクスプローラーをクリックしダウンロードフォルダーを開くと、下のファイル「Malwarebytes AdwCleaner」があるので、これをWクリックする。

    

 

すると、「次のプログラムにこのコンピューターへの変更を許可しますか?」と問われるので、「はい」をクリックする。

3)作業画面からスキャン(検出)する。

次の作業画面がでるので、「今すぐスキャン」をクリックしてアドウェアスパイウェア、不要なレジストリなどを検出する。

 

 

すると、次のように「アップデートが利用可能です。ダウンロードしますか?」と問われますが、必要ないので、「いいえ」をクリックする。

 

   

 

すると、スキャンが始まります。

4)スキャン結果が出るので、「クリーニング&リベア」をクリック➔「クリーニング後自動で再起動する」をクリックする。

下のように、潜んでいた各種の迷惑ソフトのリストが表示されます。 

一見、「DRIVERUPDATE」と関係なさそうなリストに見えますが、各リストをクリックして中身を見ると、「DRIVERUPDATE」に関係するファイルが含まれています。

このため、全てを削除することをおすすめします。

 

5)再起動後に次のような削除結果報告されます。

 

これで「slimware DRIVERUPDATE」の完全削除ができたことになります!

3.削除履歴と復元方法

なお、削除履歴を見たい場合や復元したいものがある場合は、3)の作業画面にある「「ログファイル」をクリックすれば、削除履歴が確認できるので、復元も可能です。(おすすめしませんが)

Ⅲ.最後に

しつこく居座る迷惑ソフト「slimware DRIVERUPDATE」は、アンインストールや常駐プログラムでの停止では、因子がパソコンに残留するので完全には削除はできません! 

このため、削除ソフト「AdwCleaner」による根絶が必要になります。 

この削除ソフトを使えば、全ての因子までも削除してくれます。

また、他の迷惑ソフトも潜んでいればスキャンで削除できます。是非、ご活用下さい。 

なお、無料のソフトをインストールする場合は最新の注意が必要ですね! 

最後までお読みいただきありがとうございました。

ーーーーーーーーーー 完 ーーーーーーーーーーー

主要セキュリティソフトとおすすめソフト

1.セキュリティソフト一覧(Windows用)

セキュリティソフト 価格 優位点
ESET セキュリティソフト 5台で7,380円 性能及び軽さ
カスペルスキー セキュリティ 5台で9,280円 性能
ノートン 360 3台で14,480円 性能
ウイルスバスター クラウド 3台で13,580円 使いやすい
マカフィー リブセーフ 無制限で8,480円 サポート期間が長い
アバスト プレミアム セキュリティ 1年 10台で3,740円 ユーザーが多い
ZERO スーパー セキュリティ 3台で6,480円 更新0円 高性能で更新料0円
ZERO ウイルス セキュリティ 1台で2,552円 更新0円 性能はやや低いが 更新料0円

2.各ソフトの優位性比較

①性能(マルウェアランサムウェア、フィッシング、迷惑メール対策)が優秀なのは、カスペルスキーマカフィー、ZEROスーパーセキュリティ、アバスト

②動作の軽さは、セキュリティソフト間で大差はない。

③価格面の優位性でいうと、なんと言っても更新料0円(パソコンを買い替えてもライセンスを引き継げる)のZERO ウイルスセキュリティ

ただし、価格に加え、性能を考慮すると、ZERO スーパーセキュリティが優位。

但し、PCやタブレットを何台も所持している場合は、台数に関係ないマカフィーセキュリティや、カスペルスキーが優位となります

3.おすすめは、更新料不要のソースネクストの「ZERO」!

もう20年以上のお付き合い。 品質は勿論随一でありながら、一番うれしいのが、コストが全然気にならないことです! 他社ではマネができない低価格で、何年使っても更新料はかからず維持コストは0円、信じられないソースネクストのスタート時からのモットーです!

Windows/Mac/Android/iOSの4つのOSに完全対応

■ 一度インストールした端末で無期限で使える

■ 新しいOSがリリースされても追加費用無し、製品バージョンアップも無料

■ 期限切れ、更新料を気にせずウイルス対策ができる

■ AV-Comparatives プロダクト・オブ・ザ・イヤー 2017受賞(Windows)の高性能エンジン

zero製品各種

補足:PCの台数が多いほど更新料0円は有り難いですね!

年次更新料不要は、更新料を気にしなくて良いのでありがたい!

十数年前から購入したパソコンやタブレットなどには、全て「ZERO」を導入してきました。

更新料がかかる他社ソフトを使っていた場合に比べると、20万円近くの節減になったと考えています。

品質が業界ナンバーワンでありながら更新料を一切気にせず使えるのはありがたいものです!

 

 

60歳から64歳迄特別支給の老齢厚生年金を貰い忘れていません?

昭和36年4月1日以前生まれの男性、昭和41年4月1日以前生まれの女性は、60歳~64歳の間に「特別支給の老齢厚生年金」が貰えます。! 

 

これは、原則65歳支給開始老齢厚生年金の繰り上げ受給ではなく、従来の60歳支給開始が65歳支給開始に制度が移行するための激減緩和措置として特別支給されるものです。 

 

意外と、この制度は、繰り上げ受給と混同され、申請忘れが多く発生しています。 

 

繰り上げ受給と違って、年金100%が貰える制度で、もし、申請忘れとなっていれば大きな損になります。

 

万一、貰い忘れておられる場合は、5年間の時効があるため、至急、年金センターに申し出ましょう!

 

 

 

Ⅰ.「特別支給の老齢厚生年金」の概要

この制度は、昭和60年の年金改正で設けられたものであるため、最近では、「特別支給の老齢厚生年金」の存在に気付かず、申請漏れされる方が多いとのことです! 

 

昭和36年4月1日以降生まれの男性や昭和41年4月1日以降生まれの女性には、この制度は関係がありませんが、それ以前の生まれの方は、60歳から64歳までの間、受け取ることができます。

 

※因みに、令和4年10月1日現在でみれば、昭和36年4月1日生まれの男性は、61歳、昭和41年4月1日生まれの女性は56歳の方となります。

 

この「特別支給の老齢厚生年金」は、支給開始年齢を原則60歳から原則65歳へ引き上げた際の激変緩和措置として生まれたものです。 

 

従って、原則65歳受給開始の老齢厚生年金を早く受け取りたいとする「年金繰上げ受給」とは無関係です。 

 

なお、特別支給の時効は5年間であるため、時効を過ぎると請求の権利が消滅します。

 

従って、申請漏れの場合は、至急、「年金センター」で手続きが必要です。

 

「特別支給の老齢厚生年金」の概要

 

①受給対象者は以下の年齢者
対象者
男性 昭和36年4月1日以前生まれ
女性 昭和41年4月1日以前生まれ
特別支給の老齢厚生年金額は、「65歳受給開始時の老齢年金」と同額
③時効  5年間

Ⅱ.特別支給の老齢厚生年金制度の詳細

1.この制度は、受給開始年齢を原則65歳へ引き上げた際に激変緩和措置として生まれた!

1986年、公的年金国民年金、厚生年金等)の受給開始年齢を60歳から、原則65歳開始に変更した際に、60歳に近い人への影響を緩和するために、受給年齢を60歳から段階的に引き揚げていく措置がとられたものです。 

 

下表のとおり、生年月日で段階的に受給開始年齢を引き上げる緩和措置が設けられました。

(参考:年金住宅福祉協会資料)

2.対象者は、昭和36年4月1日以前生まれ男性及び昭和41年4月1日以前生まれの女性

従って、上表から、男性は、昭和36年4月1日以前生まれ、女性は昭和41年4月1日以前生まれの方が「特別支給の老齢厚生年金」の受給対象者になります。 

 

あくまでも、これらの対象者は、60歳から貰えていたものが貰えなくなるための激変緩和として支給されます。 

 

なお、名実ともに全員が65歳支給開始に移行するのは、男子は昭和36年4月1日以降生まれの方、女性は昭和41年4月1日以降生まれの方からとなります。

3.特別支給の老齢厚生年金額は、65歳受給開始時の老齢年金と同額

この「特別支給の老齢厚生年金」は、あくまでも、厚生年金部分であり、65歳から貰える老齢厚生年金(報酬比例部分)の金額と同額となります。 

 

従って、原則の65歳受給開始の老齢厚生年金を、特別に早く受給できるため「特別支給の老齢厚生年金」と称されています。 

 

一方、国民年金(老齢基礎年金)は、「定額部分」と称して同様に65歳よりも前から激変緩和として支給されましたが、早い段階で原則65歳受給開始に整えるために経過措置は早期に終了しました。 

 

従って、支給開始年齢の65歳への引き上げに伴う経過措置は、厚生年金の「特別支給の老齢厚生年金」のみが継続されていることになります。

4.特別支給の老齢厚生年」は、原則65歳支給開始老齢厚生年金の「繰上げ受給」とは全く関係ありません。

「特別支給の老齢厚生年金」は、65歳受給開始の年金の繰上げ受給とは一切関係がなく、特別支給の年金を受け取ったからと言って65歳時確定の年金額には影響を及ぼしません。

(繰り上げ支給の場合は、65歳時確定年金は、その分減額されます)

5.但し、60歳以降も在職であれば、「在職老齢年金」の対象にはなります

60歳以降も在職中であれば、「在職老齢年金」(給料と年金を合わせた収入が一定額を超えると年金が減額される制度)の対象になり、給与収入が多ければ年金は減額の対象になります。(但し、余程の高額収入でなければ年金の一部又は全額受け取れます)

Ⅲ.貰い忘れへの対応

1.時効は5年間であるため5年を過ぎれば請求権は消滅

時効は5年となっています。 従って、申請漏れの場合は、申請すれば受給できます。

しかし、5年以上経過した部分については時効となります。 

 

古くに決まった制度のため、年金の受給は65歳からとばかりに思い込み、「年金センター」から「特別支給の老齢厚生年金」の受給申請用紙が届いても、見過ごしてしまう方が多くおられるようです。 

 

公的年金は、申請しないと受給できません。

(年金センターからの催促がないのは残念なことですが。)

2.申請漏れの場合は、「年金センター」で至急手続きを!

65歳を既に過ぎている方も65歳前の方も、申請漏れをされている場合は、大至急、「年金センター」に問い合わせることをおすすめします。

Ⅳ.最後に

昭和36年4月1日以前生まれの男性と昭和41年4月1日以前生まれの女性は、60歳から64歳まで「特別支給の老齢厚生年金」が貰えます。 

 

これは、原則65歳受給開始の年金繰上げとは制度が違います。 

 

申請しないと支給は受けられません。

 

もし、申請洩れをされている場合は、至急、時効があるので支給「年金センター」に問い合わせましょう! 

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

ーーーーーーーーーーーー 完 ーーーーーーーーーーーー

いよいよ税金対策シーズン入り!

ふるさと納税所得税と住民税等を節税をしょう!

寄付額の3割に相当する返礼品が貰え、更に、寄付額から2千円引いた額が今年度収めた所得税や来年度の住民税が減税されます!

 

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なお、ふるさと納税のしくみ等は、「ふるさと納税って?節税効果が大きく活用しないと損!おすすめ利用法」をご覧ください。

 

しかしながら、利用方法が今ひとつわからない、お得で便利な申し込み方法はなんなのか、といったことで戸惑っている方もおられると思います。

 

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百貨店や店舗を利用する方法は、狙い目の物がある時は良いですが、都度、出かける手間がかかります。

 

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Outlook|受信はできるが、突然送信できなくなった修復法

Outlookが、突然、受信はできるが送信ができなくなった! 

 

Outlookを開くとメールの受信は正常に動いているが、メールを送信するとエラーとなり、送信できなくなることがあります。

 

また、送信したはずのメールが、送信トレイに残ってしまうことがあります。 

 

しかし、受信ができているということは、OutlookYahoo!などのメールサーバーとは、正常に繋がっているということになるため、送信できない原因は、いずれかに送信トラブルが発生していることが原因だとわかります。 

 

この記事では、「受信はできるが、突然、送信ができなくなった」場合の修復のポイントをご紹介します。

 

 

Ⅰ.Outlookが突然、受信はできるが送信ができなくなった原因は?

1.原因究明のポイント

Outlookとサーバーとの連携は正常と考えられる

Outlookでメールが受信できているということは、Outlookとメールサーバー(ヤフーメールなど)との連携(接続)は正常であるということになります。 

 

Outlookでのメール受信は、通常、サーバーを通じて受信されるため、Outlookでのメール受信が正常ならば、双方の連携は正常であると言えます。 

 

このため、サーバー側で何らかのシステム変更や障害などが生じたとは考えられません。

 

なぜならば、サーバー側でシステム変更があれば、基本的には、送受信ともに連携ができなくなるからです。

Outlook側のアカウント等の設定に問題はないと考えられる

Outlook側では、今まで正常に送信できており、かつ、直近において設定等に何の変更も加えていないのに、「突然」に送信不可が生じたということから、送信不可の原因は、Outlook側における設定上に問題があるからとは言えないと考えます。

・送信トラブルは、システム・設定上の問題でなく、送信不可となるトラブル(容量制限等)が原因と考えられる

以上から、今回の問題は、サーバー側で送信不可となる問題が生じたか、Outlook側で送信不可となる障害が生じたことのいずれかと考えられます。 

 

大抵は、それぞれに許容されている送信容量等の制限に抵触したために送信不可になったと考えられます。 

 

また、セキュリティーについても、今まで問題なくきており、特別、直近になって送信に悪さをしたとは考えにくい。 

 

なお、エラーコードが示されている場合のトラブルは、あくまでも、エラーコードに沿った修復が優先されます。

2.原因は、サーバーかOutlookのいずれかの送信制限事項の抵触にある

以上から、今回のトラブルは、サーバー側あるいは、Outlook側で設けられた制限事項に抵触したため送信ができなくなったことが原因と考えられます。 

 

なお、Outlookから送信するメールは、サーバーの送信システムにより送信するため、当然、Outlookの制限をクリアするとともに、サーバーの制限事項もクリアする必要があります! 

 

また、エラーコードが明示された送信トラブルは、あくまでも、エラーコードに沿った修復が必要であることは申すまでもありません。

1)サーバー側の送信停止ルール

Yahoo!サーバーでは、次の2つ場合、送信停止になります。 

 

①送信容量上限ルール(1通の容量上限制限)を超えるメールが送信された場合 

②「迷惑メールの送信防止機能により、メールの送信ができない状態になりました。」というメッセージが表示された場合 

 

なお、停止となった送信機能は、問題が解消されるまで停止されます。 従って、早急に解消する必要があります。

①送信容量上限ルール(1通の容量上限)を超えるメールが送信された場合

サーバー側の定める「送信容量上限ルール」を超えると、メール送信はストップしてしまいます。 Yahoo!メールの場合は、次のとおりとなります。

 

ヤフーメールの送信容量上限ルール】

 

メール1通の容量制限:

Yahoo!メールでのメール1通あたりの容量は最大25MBまでとなっています。

Yahoo!メールでは、使用しているブラウザーやメールソフトに関係なく、1通のメールの容量は、メール本文と添付ファイルを合わせて最大25MBまでです。

 

補足:25MBって?

文書であればA4ページで5~6万にもなりますが、写真であれば8枚位、動画では3~4分ぐらいと言われます。 従って、写真や動画の添付には注意が必要ですね!

②「迷惑メールの送信防止機能により、メールの送信ができない状態になりました。」というメッセージが表示された場合

ヤフーメールでは、迷惑メールの送信を防ぐため、迷惑メールと認めた場合は送信を停止します。

 

なお、「迷惑メールの送信防止機能により、メールの送信ができない状態になりました。」と表示された場合は、送信者から、確認をとって停止を解除することになっています。

 

従って、この迷惑メール防止機能によるメッセージがあった場合は、「Yahoo!メールお問い合わせフォーム」より報告して解除を得なければなりません。 

 

迷惑メール行為に当たらなければ、下記の「問い合わせフォーム」で説明すれば解除されます。

 

 

2)Outlookの送信数ルールに抵触(要サーバールールのクリア)

Outlookの送信には、1日あるいは、一度の送信数の限度数が定められています。 

 

この、送信数上限ルールを超えると、エラーメッセージが表示され、送信はストップされます。

 

問題が解消されるまで全ての送信は停止されます。 

 

従って、同じメールを複数人に送る「一斉送信」には、注意が必要です。 

 

outlookの送信数制限ルールは、以下の表のように定められています。

 

・1日で最大5,000までのアドレスに送信することが可能 ・一斉送信は1つのメールあたり500のアドレスまで宛先として設定可能

なお、Outlookからの送信は、Outlookのこのルールと、サーバーで定めた1通の容量制限に対応できなければ送信不可、又は再開ができませんので注意が必要です!。

Ⅱ.問題解消の手順

以上から、以下の手順で問題解消を図ります。 

 

まず、送信不可の事態が生じた場合は、サーバー側で問題がなかったかどうかの確認が最優先されます。 

 

というのは、Outlookで問題解消しても、サーバーの送信状況が正常でなければ機能しないためです。

1.サーバー側での問題確認と解消

なお、ここではヤフーメールを例に取ってご紹介します。

1)発信されずに滞っている送信メールがないかを確認する

Yahoo!メールログイン画面からログインする。 (メールサーバーに入る) 

 

この時、Outlookと連携したアカウント(メールアドレス)でログインする必要があります。

 

なお、このログイン画面が、自分の他のアカウント名になっている場合は、一度、ログインしてから、登録情報画面にある「別のIDでログイン」をクリックして切り替えられます。

 

   

 

②サーバーの送信(sent)フォルダーに送信メールの履歴が保存されるので、送信の状況を確認します。 

 

○ 新たなメールが全て正常に送信されていれば、サーバー側に問題がないことになります。 × 送信されていないメールや保留になっている送信メールがあったり、制限オーバーの警告文が表示されている場合は、送信のトラブルが発生していることになります。 

 

×の場合は、サーバーの「1通の容量制限」ルールに違反しているか、Outlookのルールに違反していることになります。

2)発信不可で滞っている送信メールを削除する

ここで、滞っている問題の送信メールを全て削除すれば、サーバー側での送信は可能の状態になるはずです。

 

試しに、サーバーから自分宛にメールを送信して確認してください。 

 

サーバー側で、送信が可能の状態になれば、Outlook側でも、メール送信は、正常になると思われます。 

 

しかし、サーバー側での送信が可能になったにもかかわらず、Outlook側で送信ができない状態であれば、Outlook側の送信ルール(1日或いは一度の送付数制限)に抵触している可能性が高いのでOutlookで問題解決が必要になります。

2.Outlook側での問題確認と解消

サーバー側での送信トラブルが解消されれば、Outlook側を開くと、送信は正常になると思われます。 

 

しかし、サーバー側の問題が解消されたにもかかわらず、Outlookの送信ができない場合は、Outlook側での問題解消が必要になります。 

 

Outlook側で発生する送信不可ルールには、次の2つのケースがあります。 

 

1)1日又は一度の送信数上限制限を超えるメールを送信した場合 

2)「迷惑メールの送信防止機能により、メールの送信ができない状態になりました。」との警告メッセージを受けるメールを送信した場合

1)Outlookでは、1日または一回の送付数制限があり、それに抵触すると送信ストップがかかる

outlookの送信制限ルールは、以下の表のように定められています。

 

・1日で最大5,000までのアドレスに送信することが可能
・一斉送信は1つのメールあたり500のアドレスまで宛先として設定可能
 
従って、これに抵触すると送信にストップがかかります。
 
削除されない限り、新たな送信はできなくなります。
 

2)問題の送信メールを削除すれば送信は可能となる。

一番簡単で手間がかからない対策は、当該メールを削除することです。
 

Ⅲ.最後に

Outlookで突然、受信はできるが送信ができなくなる場合がありますが、受信が可能なので、サーバーとの連携は正常であると考えられます。 
 
送信ができなくなったのは、サーバー側かOutlook側のいずれかの送信トラブル(違反事項に抵触)によるものと考えられます。 
 
解決には、まず、サーバーでの送信メールのトラブル発生の有無を確認して、問題(メール受信状況をチェックし、問題があれば、サーバーの「1通の容量制限」ルールに違反した送信メールを全て削除します。 
 
サーバー側が正常化しても、Outlook側で送信不可であれば、Outlookの送信制限(1日及び一度の送信数に上限及び迷惑メール疑い)ルールで送信不可になっている送信メールを全て削除することによって、送信可能となるはずです。 
 
なお、トラブル発生時にエラーコードが示されている場合は、あくまでも、エラーコードに沿った修復が優先されます。 
 
最後までお読みいただきありがとうございました。
ーーーーーーーーーーー 完 ーーーーーーーーーーーー
 

迷惑・詐欺メール対策にセキュリティソフトは必需品!

セキュリティソフトを導入すれば、詐欺メールは迷惑メール対策機能などでブロックできる他、メールからフィッシング詐欺サイトを開いたとたんにブロックしてくれます。   誤って添付ファイルを開いてしまっても、ウイルスをダウンロードする前に検知してくれるので、転ばぬ先の杖になります。

主要セキュリティソフト

1.セキュリティソフト一覧
セキュリティソフト 価格 優位点
ESET セキュリティソフト 5台で7,380円 性能及び軽さ
カスペルスキー セキュリティ 5台で9,280円 性能
ノートン 360 3台で14,480円 性能
ウイルスバスター クラウド 3台で13,580円 使いやすい
マカフィー リブセーフ 無制限で8,480円 サポート期間が長い
アバスト プレミアム セキュリティ 1年、10台で3,740円 ユーザーが多い
ZERO スーパーセキュリティ 3台で6,480円 更新0円 高性能で更新料0円
ZERO ウイルスセキュリティ 1台で2,552円 更新0円 性能はやや低いが更新料0円
2.各ソフトの優位性比較

①性能(マルウェアランサムウェア、フィッシング、迷惑メール対策)が優秀なのは、カスペルスキーマカフィー、ZEROスーパーセキュリティ、アバスト

②動作の軽さは、セキュリティソフト間で大差はない。

③価格面の優位性でいうと、なんと言っても更新料0円(パソコンを買い替えてもライセンスを引き継げる)のZERO ウイルスセキュリティ。ただし、価格に加え、性能を考慮すると、ZERO スーパーセキュリティが優位。 但し、PCやタブレットを何台も所持している場合は、台数に関係ないマカフィーセキュリティや、カスペルスキーが優位となります

おすすめソフトは「ウイルスバスター」と「zero」

ウイルスバスター

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品質は勿論随一でありながら、コストが全然気にならないことがうれしい! 他社ではマネができない低価格で、何年使っても更新料はかからず維持コストは0円

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Outlook|突然、送信はできるが受信できなくなったトラブル修復法

Outlookが、突然、メールの送信ができるが受信ができなくなった! 

 

Outlookを開くと、新規メールの受信が一向に始まらず、最上段の「送受信」をクリックすると、送信メールは「完了」と表示されるが、受信メールは「受信中」と表示され、進行を示すラインが中程で停止したまま動かない。 

しかし、送信ができているということは、一応、Outlookとメールのサーバー側とは繋がっているということになるため、受信できない原因は、サーバー側かOutlook側のいずれかの受信トラブルが原因であることがわかります。 

この記事では、「送信はできるが、突然受信ができなくなった」場合の修復のポイントをご紹介します。

 

Ⅰ.Outlookが突然、送信はできるが受信ができなくなった原因は?

1.原因究明のポイント

Outlookとサーバーとの連携は正常と考えられる

Outlookからメールが発信(送信)できることは、Outlook側とメール提供側(ヤフーメールなど)との連携(接続)はできていることになります。 

Outlookからのメール発信は、通常、サーバーを通じて送信されるため、Outlookからのメール発信が正常ならば、双方の連携は正常であることがわかります。 

このため、サーバー側で何らかのシステム変更や障害などが生じたとは考えられません。
なぜならば、サーバー側でシステム変更があれば、送受信ともに連携ができなくなるからです。

Outlook側のアカウント等の設定に問題はないと考えられる

Outlook側で今まで正常に受信できていて、設定等に何の変更も加えていないのに、「突然」に受信不能が生じたということから、受信不可の原因は、Outlook側の設定上の問題ではないと考えられます。

・受信トラブルは、システムや設定上の問題でなく、受信不可となるトラブル(制限事項等)が原因と考えられる

以上から、今回の問題は、サーバー側でメール受信が不可となる問題が生じたか、Outlook側でメール受信が不可となる障害が生じたことによるものと考えられます。 

従って、大抵は、それぞれに許容されている事項(容量制限等)に抵触したため、受信不可となったことが原因と考えます。 

なお、エラーコードが示されている場合のトラブルは、あくまでも、エラーコードに沿った修復が優先されます。

2.原因は、サーバーかOutlookのいずれかの受信トラブルにある

以上から、今回のトラブルは、 

1)サーバー側で、メールを受信することができなくなった原因が生じた 

2)Outlook側で、設定以外の問題で受信ができなくなった原因が生じた 

かのいずれかによるものと考えられます。 

 

但し、エラーコードが明示された受信トラブルは、あくまでも、エラーコードに沿った修復が必要であることは申すまでもありません。

なお、Outlookで受信容量制限に制約を受けるのは「Pop」設定のみです!「Imap」は、容量制限には制約されません!

Imap」の場合

Outlook側の受信方式が「Imap」の場合は、受信メールの記録は基本的には、サーバ側に保存されOutlook(端末)には保存されないので、サーバー側では、受信容量制限には制約されますが、Outlook側では、受信容量制限に殆ど問題は生じません。

「Pop」設定の場合

「Pop」設定の場合は、基本的には、受信メールは、サーバーよりダウンロードしOutlook(端末)保存となるため、受信容量の制限には注意が必要になります。

Ⅱ.問題解消の手順

以上から、以下の手順で問題解消を図ります。

1.サーバー側での問題確認と解消

なお、ここではヤフーメールを例に取ってご紹介します。

1)メール受信の問題点を確認する

Yahoo!メールログイン画面からログインする。 (メールサーバーに入る) 

この時、Outlookと連携したアカウント(メールアドレス)でログインする必要があります。 

なお、このログイン画面が、自分の他のアカウント名になっている場合は、一度、ログインしてから、登録情報画面にある「別のIDでログイン」をクリックして切り替えられます。

 

   

 

②サーバーのメール受信箱画面(受信メール一覧)が表示されるので、メールの受信状況を確認して問題がないかを確認します。 

○ 新たなメールを受信して正常に動いていれば、サーバー側に問題がないことになります。

× 新たなメールを受信している形跡がなくストップしている場合、あるいは、Yahoo!メールトップページにメールボックス容量に関する警告画面が表示されている場合は、受信上のトラブルが発生していることになります。 

×の場合は、恐らく、不必要になった受信メールを長年に亘り放置していたためと思われます。

この場合、定められた受信容量の制限に達しているため新たなメールを受け入れない状況に陥っているので、早急に問題解消を図る必要があります! 

 

【メールボックスの容量制限】

 メールボックスの容量について       Yahoo!ヘルプ

Yahoo!メールのメールボックスの容量は、開設時は2GBですが、その後利用状況によって増量します。増量上限はYahoo! BBやセキュリティーパックなどのサービスのご利用があるかないかで異なります。

Yahoo!メールトップページに容量の警告画面が表示されるのは、以下のいずれかに該当する場合で、新たに送受信できなくなり、受信できなかったメールは、送信者にエラーメールが返送されます。なお、保存されているメールが自動的に削除されることはありません。

(A)急激にメールボックスの使用容量が増えた場合
(B)上限が10GBのメールボックスで空き容量がなくなった場合

 ・容量は利用状況に応じて徐々に増量しますが、容量の増加が間に合わず、一時的に上限に達した場合でも、その後も利用状況に応じて徐々に増量するので、自動的にメール送受信が可能になる場合もあります。

2)不要なメールを削除し受信容量を確保する

不要な受信メールを早急に削除して使用量を下げる作業が必要になります。 

このことについて、Yahoo!は次の対処をするように明示しています。 

⇒「警告画面が表示されたら、不要なメールや画像などが添付されたメールを削除して、少なくとも100MBの空き容量を常に確保することをおすすめします。削除方法は「メールの削除」をご覧ください。」 

なお、ここで、メール受信が可能となると恐らく、Outlook側でも、メール受信は正常になると思われます。 

しかし、サーバー側での問題が解消したにもかかわらず、Outlook側で受信ができない状態であればOutlook側での問題解決が必要になります。

2.Outlook側での問題確認と解消

サーバー側での受信トラブルが解消されれば、Outlook側を開くと問題解消され、受信は正常になっていると思われます。 

しかし、サーバー側に、問題がなかったり、問題があっても、前述の手順で問題解消されたにもかかわらず、Outlookの受信が相変わらずできない場合は、Outlook側での問題解消が必要になります。

1)Outlookでの問題は、容量制限への抵触が原因と考えられる

今回のトラブルは、「突然に」生じたことであり、Outlook側でアカウント情報やPopやImapなどに何ら変更を加えていない中で発生したため、「サーバーでのトラブル」が解消しても、なお、Outlook側で受信ができない場合は、Outlook側での受信容量制限に抵触したものと考えられます。 

 

Outlookの容量制限】

 

Outlook 2007:20 GB     Outlook 2010、2013、2016、2019 :50 GB
・容量制限の制約を受けるのは「Pop」設定のみ

Outlookで「Imap」設定の場合は、メールの保存は、サーバー側で行うため、容量制限の問題は基本的には発生しません。 

従って、Outlook側で容量制限で問題が発生するのは、「Pop」設定の場合に限定されます。

「Pop」設定の場合、容量制限に達していれば、受信できなくなるため、不必要なメールの削除が必要になります。

・現在の使用している容量の確認方法

「Pop」設定の場合、現在の使用している容量は以下の手順で確認できます。

 

Outlookを起動し、「ファイル」をクリックする
 

②アカウント情報画面から「ツール」をクリックし、「メールボックスの整理」をクリックする。



③画面から「メールボックスのサイズを表示」をクリックする。

 

 

 

Outlookで使用している合計・フォルダ毎のサイズが確認できる画面が表示される

 

 

 

ここで、受信トレイの「使用量」が確認できます。
 
 

2)不要なメールを削除し受信容量を確保する

・「迷惑フォルダ」、「下書きフォルダ」、「受信フォルダ」の不必要なメールを削除し、かつ、「削除済みアイテムフォルダ」を空にします。
 
・「削除済みアイテムフォルダ」を空にする場合は、 ⇒「メールボックスの整理」画面から「空にする」をクリックする方法が簡単。

Ⅲ.最後に

Outlookで突然、送信はできるが受信ができなくなった場合は、サーバーとの連携は正常であると考えられ、受信不可は、サーバー側あるいはOutlook側のいずれかの受信トラブルによるものと考えられます。 
 
解決は、まず、サーバーでのメール受信状況をチェックし、問題があれば解消します。 
 
サーバーの受信が正常の中で、Outlook側に受信トラブルが相変わらず生じれば、問題解消の必要があります。
 
いずれも、不要メールの削除により受信容量を確保することが問題解決になるはずです。 
 
なお、トラブル発生時にエラーコードが示されている場合は、あくまでも、エラーコードに沿った修復が優先されます。 
 
最後までお読みいただきありがとうございました。
ーーーーーーーーーーー 完 ーーーーーーーーーーーー

迷惑・詐欺メール対策にセキュリティソフトは必需品!

セキュリティソフトを導入すれば、詐欺メールは迷惑メール対策機能などでブロックできる他、メールからフィッシング詐欺サイトを開いたとたんにブロックしてくれます。   誤って添付ファイルを開いてしまっても、ウイルスをダウンロードする前に検知してくれるので、転ばぬ先の杖になります。

主要セキュリティソフト

1.セキュリティソフト一覧
セキュリティソフト 価格 優位点
ESET セキュリティソフト 5台で7,380円 性能及び軽さ
カスペルスキー セキュリティ 5台で9,280円 性能
ノートン 360 3台で14,480円 性能
ウイルスバスター クラウド 3台で13,580円 使いやすい
マカフィー リブセーフ 無制限で8,480円 サポート期間が長い
アバスト プレミアム セキュリティ 1年、10台で3,740円 ユーザーが多い
ZERO スーパーセキュリティ 3台で6,480円 更新0円 高性能で更新料0円
ZERO ウイルスセキュリティ 1台で2,552円 更新0円 性能はやや低いが更新料0円
2.各ソフトの優位性比較

①性能(マルウェアランサムウェア、フィッシング、迷惑メール対策)が優秀なのは、カスペルスキーマカフィー、ZEROスーパーセキュリティ、アバスト

②動作の軽さは、セキュリティソフト間で大差はない。

③価格面の優位性でいうと、なんと言っても更新料0円(パソコンを買い替えてもライセンスを引き継げる)のZERO ウイルスセキュリティ。ただし、価格に加え、性能を考慮すると、ZERO スーパーセキュリティが優位。 但し、PCやタブレットを何台も所持している場合は、台数に関係ないマカフィーセキュリティや、カスペルスキーが優位となります

おすすめソフトは「ウイルスバスター」と「zero」

ウイルスバスター

◎ZERO

品質は勿論随一でありながら、コストが全然気にならないことがうれしい! 他社ではマネができない低価格で、何年使っても更新料はかからず維持コストは0円

Windows/Mac/Android/iOSの4つのOSに完全対応

■ 一度インストールした端末で無期限で使える

■ 新しいOSがリリースされても追加費用無し、製品バージョンアップも無料

■ 期限切れ、更新料を気にせずウイルス対策ができる

■ AV-Comparatives プロダクト・オブ・ザ・イヤー 2017受賞(Windows)の高性能エンジン

 

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